GLAM Editorial

2023.12.13(Wed)

肩こりがひどい……効率的な対策はこれ!今すぐケアを

一日中、パソコンに向かう事務職や在宅勤務などの仕事に従事する人にとって、肩こりは日常的な悩みではないでしょうか。けれど、悩みはあっても放置しがちで、慢性的な痛みや苦しさを感じている人もいるのでは。しかし我慢してもメリットはありません。ぜひ簡単にできるエクササイズやコリ対策のアイテムを活用しながらケアに取り組んでみてください。

 

■肩こりの原因「連続して⻑時間同じ姿勢での作業」が 66%

多くの人は、肩こりをどんなときに感じているのでしょうか。パナソニック株式会社が20231011月、2050 代の男女1,034名を対象に行った「2023年肩こりと仕事パフォーマンスに関する調査」で知ることができます。

 

「何らかの健康上の要因によって、仕事中に業務の能率が落ちていると感じることはありますか?」との問いには66%が「ある」と回答。仕事中に感じたことがあるものとしては、1位「肩こり」(52%)、2位「睡眠不足」(48%)、3位「疲労感」(44%)という結果となりました。

 

 

肩こりを感じる時間としては、「夕方(15時〜18時)」が 47%が最多となり、次いで「昼過ぎ(正午〜15時)」が 29%に。終業に近づくに連れて肩こりを感じやすくなっているようです。

 

 

肩こりの原因については、「連続して⻑時間同じ姿勢での作業」が66%に。一方で「肩こり改善のために対策をしている」人は52%であり、45%が「対策をしていない」と回答しました。

 

年代別では、若い世代ほど肩こり改善のために「積極的に対策をしている」ことがわかりました。

 

■事務系の職種は注意!エクササイズのススメ

早稲田大学スポーツ科学学術院教授の岡浩一朗先生によると、事務系などパソコン作業に従事するような職種は特に注意だといいます。

 

日本人勤労者における職業別の肩こりの実態についての報告※によれば、事務系の職種の有訴率が高いことが知られているそうです。仕事中にあまり立ったり歩いたりせず、⻑時間に渡って座ったままパソコン作業に従事するような職種は、肩こりに悩まされやすいとのこと。

 

仕事中、昼過ぎ〜夕方にかけて肩こりを感じる方が増える背景として、特に在宅勤務では低いテーブルで頭は前方に倒れ、背中は丸まり、骨盤は後傾し、背部への負担が増大する傾向があるそう。その結果、筋肉がこわばって血流もかなり悪くなり、午後、特に夕方ごろにひどい肩こりを感じるようになるのではないかと、岡先生は指摘します。

 

肩こりに苦しむ前に、岡先生が教える簡単にできるエクササイズを取り入れましょう。

 

  • 肘回し体操

両手を両肩に置いて、肘でできるだけ大きな円を描く(まずは3回転、反対周りも)。

 

  • 肩甲骨の内外転運動

椅子に腰掛けたまま、両腕を後ろ側に引きながら、肩をしっかり後ろで寄せ合って3秒保持。次に腕をしっかり前に引き出して3秒保持。これを交互に繰り返す。

 

  • 肩関節の柔軟運動

図のように、両側10回ずつ行います。

 

■ながら肩こりケアができる!高周波治療器の新作

「高周波治療器 コリコランワイド EW-RA55038,610 円(税込)

 

一日中、パソコンに向かう職種で、肩こりに悩まされているなら、この際、ケアするアイテムを取り入れてみるのもおすすめです。

 

パナソニックから202312月に発売された高周波治療器「コリコランワイド」は、肩からストールのようにかけて使える高周波治療器で、パソコン作業をしながら利用できる便利さが特徴です。

 

本体には、12個の高周波デバイスを内蔵しており、コリが気になる肩まわりを同時に広範囲に治療ができます。高周波には、身体組織まで深く浸透し、コリの患部に到達して血管を拡張させて血行を促進し、肩こりなどを改善する働きがあります。

 

刺激やニオイがないため、長時間利用しても負担なしなのも嬉しいポイントです。

 

肩こりは放置せず、ぜひ改善のための行動を取りましょう。

 

【専門家プロフィール】


岡 浩一朗先生

早稲田大学スポーツ科学学術院教授。博士(人間科学)。早稲田大学大学院を修了後、日本学術振興会特別研究員(PD)、東京都老人総合研究所介護予防緊急対策室主任を経て、現職。ベイカー心臓病・糖尿病研究所のネヴィル・オーウェン教授とともに、座りっぱなしの悪影響とその対策について共同研究中。著書に「長生きしたければ座りすぎをやめなさい」(ダイヤモンド社)、「『座りすぎ』が寿命を縮める」(大修館書店)など。

 

※ 高野賢一郎. 勤労者における職種別の肩こりや腰痛の実態と職種別予防体操の効果. 日本職業・災害医学会誌, 2014; 62: 32-37.

 

 

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